株式会社インタース

厚生労働省の統計によりますと、ここ10年間の熱中症を原因とする死亡者数は、それ以前の10年間からほぼ倍増しています。「災害級の暑さ」と呼ばれた2018年の死亡者数は1581人。史上２番目の数となりました。
業種別では「建設・建築業」が全体の４割を占めて最も多く、続いて「製造業」となっています。（国土交通省）

国土交通省は「建設現場における熱中症対策事例集」等を発布して業者に熱中症対策に配慮した作業環境の整備を求めるとともに、省発注の案件については、安全施工技術指針に「高温多湿な作業環境下での必要な措置」を追加して、熱中症対策のガイドラインを定めています。地方公共団体にもこれに倣ったガイドラインを採用する動きがあります。

建設・建築業界や製造業会において、特に建設・建築業の元請企業にとって熱中症対策は不可欠な企業課題となっています。

「何かしなければ・・・」と考えていませんか？

しかし、どうでしょう？そのような環境整備はもちろん効果はあるに違いありませんが、それだけで大丈夫でしょうか？
対策を凌駕するような暑さ状況になることもあるでしょうし、作業員の人たちの体調にもよります。
作業ルールを周知したとしても、作業員さんはいつ、どうすれるべきなのか、どう判断すればいいのでしょうか？
保水液を用意していても、「必要な時」に摂取しなければ意味がありません。
クーラー付きの休憩室を設けても、「必要な時」に休憩しなければそれこそ無駄ということになりかねません。

熱中症事故の多くは現場作業員まかせにしていたことに起因しています!

では「必要な時」はいつなのか？

熱中症対策にはいわゆる「最も重要なステップ」があると私たちは考えています。それは「状況にあわせて作業員さんたちに適切な指示をする、少なくとも適切な指示ができる状況を整備する」ということです。
これがなければ対策は完成しない、と言ってもいいかもしれません。

「熱中症防止警報システム」はこの「最も重要なステップ」をご提供します。